オンライン授業の未来構想計画

新型コロナウイルスと学校教育の影響

中国の武漢の都市封鎖から始まりクイーン・エリザベス号の日本騒動と2020年が始まってから前代未聞の新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年3月2日に全国の小中学校、高校、特別支援学校が臨時休校となった。　　その後、4月16日の緊急事態宣言の発令により幼稚園、小中学校、高等学校、特別支援学校、大学、専門学校が臨時休校となった。

教育現場のICT環境の現状

臨時休校時の文部科学省のガイドラインでは、家庭学習において教科書や紙の教材による学習と、オンラインを利用した学習を推奨したが、生徒および学校のICT環境のばらつきにより実際にうまく稼働しなかった。　

もともと以前から、教育現場のICT活用やICT教育を政策で重要課題としていて、GIGAスクール構想としてロードマップも出されていた。　しかし、取り組みは本格的ではなく実際に必要になったときには使用できない結果となってしまった。

新型コロナウイルスの影響でオンライン授業を余儀なくされて、危機感をもって現在対応している学校では授業を動画に置き換えて配信したり、デジタル教材の活用が学校・教師の努力によって手探りで進められている。

現在は、パソコンやタブレット端末をひとりひとりに持たせ、通信環境も整えるなどICT環境の整備が課題とされているが、手段が目的化されていて教育の本来の目的に落ち着いて戻れるのは先になりそうです。

ICT整備環境課題とオンライン授業を受ける生徒の悩み（メリット・デメリット）

スタートしたばかりのオンライン授業なので課題は多いが、実施してみてわかったいろいろな課題と悩み・意見の事例をみてみる。

・出された課題の量だけ多くて内容はどうなのか（中高）

・理科・体育の集団競技・美術・音楽・家庭科はどうするのか（中高）

・公立はPC, wifiなどの環境整備はまだまだ（中高）

・目や脳が疲れやすい

・サボるのが簡単（中高）

・通学時間がなくて良い（高大）

・学割auなどデータ通信量の制限に問題が出る（中高大）

・Zoomなどサービス提供者が数社あり、これからどれが主流になるのかが問題

・操作などほとんどわからず親と一緒でないとできないので、家庭の負担が大きい（小）

・子供が三人など多い家族は同じ時間にオンライン授業を受けるのは難しい（小中高）

・教室の移動時間がなく、授業も眠くない（大）

・空きコマの時間が有効に使える（大）

・表情の変化がわかりずらく反応が鈍い（大）

・バトンタッチに時間がかかり対話が遅い（大）

・質問がしづらい（大）

・疲れやすく、集中力が切れやすい（小中高）

・個人同士でのコミュニケーション・相談がしにくい（大）

・友達や周りのコミュニケーションが減り、人間関係が広がらない（大）

・寂しさを感じる（大）

海外では

まず課題が与えられて、小グループでチャットやZOOM、インターネット情報などさまざまなオンラインの手法を使ってチームワークで課題を解決していくのがストーリーである。どちらかというとオンラインでやる事がメインではなく、オンラインをうまく利用して課題をやるのがメインである。　　先生の評価も生徒のディスカッションや発言することにポイントを入れているようです。

課題解決の対策

・授業を15〜20分で区切り、途中で10分程度の休憩を入れる

・チャット機能を積極的に活用

・対話の際は2〜4人の小グループにブレイクアウトする

・zoomとYouTubeの合わせるテクニックを利用してzoomの会議室に発表者のみが入りトークして、参加学習者はYouTubeでトークセッションを視聴する。　人数制限を気にしないで、複数人の発表会をすることができ、妨害も入りづらい。

・普段から使用している学校アカウントのTwitterやInstagramのSNSのライブ配信も使い方によっては結構使えます。

・StreamYardのオンライン会議ツールは登壇者・視聴者のメリハリができたり、テロップを出した入りと今までのオンライン会議ツールの課題を改善した機能が多い。

・座学の授業は学校のサーバーやオンラインシステムに動画やスライドをupして自由な時間に視聴して学習。　視聴学習後にチャットで質問・議論すると効率的。

・生徒の性格によるオンライン授業の方法をわける。　きちんとで自立してノートをまとめられる生徒は、上記のストック型の視聴学習で問題がなく好きな時間スケジュールでできる利点もある、行動が大胆で気が散る性格の生徒は双方向型のオンライン授業で対話しながら学習する方がいい。

・オンラインが苦手な先生は、ムリにやるよりアナログでもできることをやる方がいい

 

オンライン授業が生む教育格差と未来構想

オンライン授業において、感情のやりとりがどうしても問題になってくる。　感情をうまく文章や言葉にして表現・発信できる人にとっては使いやすい道具なのだが、うまく表現・発信できない人にとっては対面のとき以上に受け手にまわってしまいむずかしい点もある。　　対面では相手の表情や場の空気などの言語以外の要素でも察知しコミニケーションが行われるが、オンラインでは周りがどうしたいかなど感じられずに話し続ける人はどんどんしゃべり続けてしまう。　コミュニケーションが一方向になりやすいのである。

また生徒のモチベーション・自己管理・心の状態をコーチ・ケアする教育現場の仕事に関してオンライン授業ではどうしても生徒個人の自己管理能力や家庭に大きく影響しばらつきがリアル以上に大きく出てしまう。　平等を求める教育ではその問題点が再検討されることになる。　　ただし、平等とは何か？という本質的なことも考えなくてはいけない。　

日本のどこの学校でも同じ教科書を使って学習したように、教育委員会や管理団体が基準となる授業を制作・配信しシステムを組み上げて、全国どこにいても上記団体が制作した同じオンライン授業が受けられるようになれば平等であり、先生の負担もすくなくなり生徒のケアやコーチといった方に力を使うことができるメリットがある。　　

教育現場における格差は今に始まったことではなくもともと偏差値で分けるようにあるものである。　それよりも何を伝え、何を学び、どう成長していくかが大事であると思う。　　ICTの活用によって学習スピードが遅い生徒や偏差値が低くなってしまった生徒をどのように学習プログラムを組み進めていけば最終的に良い結果（平等な結果）が生まれるのかを技術や経験値、実施データーなどを全国・世界で積み重ね分析・パーソナライズに改善すれば、それこそ本当の意味の効果的なICT教育が受けられるようになるだろう。

まとめ

教育業界・現場はこれからオンライン授業を含め教育のICT活用は進めなくてはならない課題です。　そのためにはコンテンツのレベルを同水準に引き上げ、環境整備も重要になります。　しかし、手段だけにとらわれず体験やコミュニケーションから生まれる心の成長・人間力をつけることの重要な課題ととらえ対面授業とオンライン授業をうまく複合させた形で進めていくことが大切だと思います。

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アフターコロナの再成長課題とDX（デジタルトランスフォーメーション）改革

コロナショックによる影響

今年の初めに中国の武漢で新型コロナウイルス感染拡大防止のロックダウンや横浜港のクイーンエリザベス号の水際対策の報道にはじまり、新型コロナウイルスによって全世界が経験したことのない大きなショックに直面しています。

感染は中国主要都市だけでなく、中国へ行き来する国々へ急激に感染拡大して、全世界が新型コロナウイルスに巻き込まれていきました。　　6月24日時点での全世界の感染者は912万人を突破し、死者数は47万人にも上がっている。

この新型コロナの感染拡大を防止するために、各国では「3密」を避けるソーシャルディスタンスや不要不急の外出自粛、都市のロックダウンなど対策をとっている。

感染がある程度落ち着いた各国が順に制限発令を解除し、経済活動をスタートさせていますが、韓国、日本、ドイツなど部分的に再感染の拡大がみられ第2波を避ける行動・政策が求められ続ける緊張が継続した世の中になっている。

コロナ以前と同じ生活や経済を取り戻すことは厳しく、アフターコロナの状況でさまざまな日常生活や仕事環境、教育など大きな影響をうけています。

企業の経営悪化状況

新型コロナウイルスの影響で、経営が悪化した中小企業が続出しています。　感染が落ち着き経済は動いても打撃は大きく、中小企業にとっては厳しい状況が続きそうです。　アフターコロナでは、中小企業から大企業まで多くの企業が悪化した業績を立て直す経営戦略が優先され、経費や外注費は削減され下請け体質の中小企業は今後さらに悪化するかもしれません。　今回の新型コロナウイルスの影響は、自粛や恐怖の影響で消費が落ちこみ、飲食店や観光業、航空会社、小売業に大きな影響がでました。　

2020年4月以降、コロナショックの影響で倒産した企業は増加しており、資金繰りの目処がつかず破綻したところが多い。

新しい生活・働き方様式

リモートワークや外出自粛により、普段より多くの時間を家ですごしている人が多くなった。　長時間を家で過ごす日常は少し息苦しいなどデメリットがありますが、会社に行ったり対面でないとできないと思われてきた仕事が、実際に非対面でも問題なく行えるということに気づくメリットもありました。　このことを通じて、企業と人の働き方や生活のあり方が変化してきています。　消費者と直接繋がるDtoCの業態が増加し、SNSで顧客とダイレクトにやりとりすることでリアルな情報や特別な体験をやりとりすることが増えている。今後デジタル化が進むと想定される中、商談や説明会・展示会も非対面で行われるケースが増えてくるでしょう。　場所や手法をただ単に非対面のウェブサイトや動画にするだけでなく、趣味趣向を把握し、それぞれの顧客に合わせた体験を提供できるように再構築されていくでしょう。

DX（デジタルトランスフォーメーション）への取り組みと戦略

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、IT技術の進化によって新しいサービスやビジネスモデルを構築することでコストを削減し、経済・社会の改善に繋げる施策のことを言います。　私たちの社会はデジタル化によってリモートワークやオンライン授業、オンライン診断などさまざまDX改革がコロナショックをきっかけにいっきに進んでいます。

アフターコロナの時代ではデジタル技術を生かした改革が必要であり、改革にはまず崩し壊すことが必要である。日本企業特有の文化や商習慣による反対抵抗が強いが、壊したエレメントから顧客に価値提供できる新しいビジネスへの「実現手段」を作っていくのがDXでは大事なことである。いままでのビジネススタイルをエンジニアを社員に入れてデジタル化しただけでは、道具があってもそれを使いこなし新しい価値を創造し売り上げをつくり事業成立することには繋がらない。　

コロナショックの中で需要が伸びるビジネスやアイデア、世の中がどう変わっているのかを事例を取り上げてみていきます。

リモートワークを進める企業が増え、遠隔で情報のやりとりを行なったり、オンライン会議をおこなえるツールが使われるようになりました。　オンライン会議ではZoom,Skype,Teamsなどのツールが定番になっています。　このツールは、顔が見られるだけではなく資料を画面で共有して会話することができます。　PCやスマートフォンから利用することができるため、どこでもできるのが理由にもなり定番となっています。

またリモートワークでは情報量が減るため、正確な情報共有が必要になってきます。　そのためSlackやChatworkなどビジネスチャットツールを使用し、オンラインでのコミュニケーションを円滑にし業務進行に役立っています。　在宅で働く人には出勤時間がなくなったことで時間が増えたことや育児や介護と両立しやすくなったなどメリットもあります。　　また人事担当者ではウェブ面接に便利なツールを使用し、面接スケジュール管理や面接中の評価を関係者の間で共有でき面接業務の効率化が進んでいます。

このようにアフターコロナの時代において、新しいデジタル技術を利用した働き方が増えていて、その業務をしっかりと管理する重要性も増えています。　　DXを活かして人々の需要を満たすサービス・製品を展開させてビジネスを拡大させていく戦略はこれから必須となっていくでしょう。

再成長課題への営業部のDX改革はどうすすめるのか。

営業活動のDXにzoomやTeams,Skypeなどオンラインで打ち合わせや商談ができるツールはどんどん出ている。　しかし、新規顧客開拓に関しては、アフターコロナでは「3密」を避ける行動やテレワークの増加により難しい状況にある。　いかにわかりやすく興味を持ってもらえる情報や資料づくりが必要になってきている。　対面での会話や表情の補足がない状況では、わかりやすくきちんと伝わる情報の自社ウェブサイトやニュースリリースなどで興味を持っていただき、コミュニケーションを取ることが求められる。

なぜ「魅せる」営業資料が必要なのか

営業部のDX改革と第2波への対策として、動画はもちろんの対策で動画はインタラクティブで話に合わせて図や画像、効果音も伝えることができる。　がしかし、取引先やユーザー、新規顧客のさまざまな状況・環境に対応できるようにしておきたい。　忙しいビジネスマンには動画を全部視聴するよりも、写真とグラフとテキストで完結にまとめられた「魅せる」営業資料の方が短時間で見られるので効果的なのです。　

さらに営業資料を営業部で効果があったケースや追加してほしい情報の要望などをくみこみブラッシュアップしていけば、社内での大きな財産ともなるでしょう。

魅せる営業資料制作のテクニック

話し手が聞き手に与える影響の54％が視覚から得る情報によるものです。　ただ単に、デザインが綺麗なだけで内容がおろそかな営業資料は論外ですが、ビジュアルのパワーで資料をより伝えやすくできます。　デザインの基礎や惹きつけるタイトル、まとめの効果を使えば読みやすい資料を作ることはできます。　さらにビジュアルを使って視覚で理解がすすめば、聞き手が理解し納得するのにかかる労力と時間を削減することができるのです。

ポイントとしては、営業資料の扉となる部分に企業メッセージや商品コンセプトなど、メッセージが主役になるページをデザインすることです。　白背景に文字を大きく載せるだけでもインパクトはありますが、より直感的に、かつ視覚でイメージを伝える写真を使ったアプローチをします。　　写真を使って視覚でイメージを伝えるページをデザインする際に、絶対に譲れないポイントは「クオリティの高い写真」を撮影し使うことです。　クオリティの高い写真とは、メッセージやコンセプトのテーマに即していることはもちろんのこと、構図や色合い、光のメリハリがあり、画質が良く写真そのもののレベルが高いものです。　写真の使い方はページ全面に広げ大きなサイズを推奨しています。　写真を挿入し余白がある場合は写真の短辺の角を外側にドラッグして全面になるよう画像のサイズを調節します。　そしてデザイナーやフォトグラファーと打ち合わせで作ったタイトルを挿入するスペース（余白や単色のテクスチャー）にテキストのサイズを調節して配置します。　テキストのフォントサイズについては、テキストの区切りや長さによって一概に正解はありませんが、さまざまな顧客を想定し男女、メガネの有無、PC・タブレットの違いがあってもタイトルが読みやすく目に入ってくる大きさを意識しましょう。

オンライン営業でのプロフィール写真の第一印象がその後のプレゼンに大きく影響する記事

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