現状とDX導入
通信販売やオンライン・テレワークの取り組みの中で、事業を進めていくのにさまざまな準備が必要になってきた。 小売業ではすでに実店舗が少しずつ営業を再開しているが、これからの時代のためにECコマース・通信販売の本格的事業展開やオンラインを使った配送サービスなどの仕組みの導入を進めている。 営業やコンサルティング、経営戦略を行ってきた職種も非対面型の新しいビジネスへシフトしていく再考が求められている。
ハードと通信の環境整備
まずは、ハードや通信などの環境設備である。
PCやタブレットはもちろんのことだが、オンライン会議・動画配信などではwifiなど通信速度・容量も大切である。 それから会社のIT環境を確認し導入するシステムやツールを考えましょう。 自宅にいても職場と同じ業務をするのに使い勝手とセキュリティのバランスがとれたものを導入するのがポイントです。 会社のPCを自宅に持ち出す以外にも、オフィスに設置されたPCのデスクトップを遠隔で閲覧・操作する「リモートデスクトップ」、オフィスにあるサーバーから仮想システムにログインしてデスクトップシステム利用する「仮想デスクトップ」、クラウドにあるアプリケーションを利用して作業する「クラウド方式」といった方法があります。
その後、情報の共有や会議コミュニケーションの円滑化にSlack,zoomを、社内ダッシュボードはRetool、オンラインマガジンはReadymag、有料のニュースレターはSubstackなど便利なツールはたくさん出ていますので利用しましょう。
オンライン動画コミュニケーション
また教育関係の学校や学習塾のオンライン授業などで動画配信は急務となっている。 学生が一人一台タブレットを持つこれからの時代でデジタル対応は国をあげて進むであろう。 また企業の新社員教育・リーダー人材教育の分野でも講義やセミナーがデジタル化・オンライン化しウェビナーなどという言葉まで生まれて新しい形ができつつある。
講義やセミナーをオンライン配信すると、遠方であったり、自宅を離れられずに教室や会場に行けない人も遠隔で参加が可能になりますし、動画のアーカイブを配布すれば、当日都合が悪い人でもプログラムを視聴することが可能とメリットがあるのです。 今は動画配信アプリも多数あり、スマートフォンで簡単なライブ配信をすることができます。
企業・人・商品のオンラインの第一印象
それからオンラインでの企業や社員の「顔」を今まで以上に売り上げに影響する戦術として意識すること。 直接コミュニケーションがウェブ・オンライン上での取引に変わっていくと商取引や話を聞く印象がどうしても最初に見えてくるビジュアルに左右される。 タレントや有名な専門家はテレビの出演や書籍や雑誌の写真ですでにイメージがついているが、一般の会社員ではオンラインで最初に見える画像によってその後のイメージが定着してしまうので、スーツや身だしなみに投資してきた分を再考し意識することが大事になってきている。 会社の予算のサイト制作費・テレワーク推進費・営業費・広報費などに関わる資産として考えていくのがポイントです。
通信販売やネットショップにおいても、実際に手にとって商品を見られないオンラインでは、顧客はウェブ上の商品の写真と説明、他のサイトのレビューや口コミなどの限られた情報から購入を決める。 そこにおいての差別化は限られた要素でいかに自社のコンセプトにあった戦略をとるかである。
